社会に与える影響についての責任

　故意であろうとなかろうと、自らが社会に与える影響については責任がある。これが原則である。
組織が社会に与える影響には、いかなる疑いの余地もなく、その組織のマネジメントに責任がある。
　世論が反対していないというだけでは言いわけにはならない。そのような問題に取り組むことは評判を悪くするとか、同業に恨まれるとか、どこからも要求されていないというもことも、言いわけにはならない。
遅かれ早かれ、社会は、そのような影響を社会の秩序に対する攻撃とみなす。そのような影響を除き、問題を解決するために責任ある行動をとらなかったものに対して、高い代価を払わせる。

マネジメント[エッセンシャル版] - 基本と原則
ピーター・F・ドラッカー (著), 上田 惇生 (翻訳)
ダイヤモンド社; エッセンシャル版 (2001/12/14)
P94

新天町

P95
（住人注；組織が社会に与える）影響の原因となっている活動そのものを中止して影響をなくすことができるならば、それが最善の答えである。唯一の優れた解決である。
　だが、ほとんどの場合、活動を中止することはできない。したがって、影響の原因となっている活動を継続して行いつつ、そこから生ずる影響を除去するために、あるいは少なくとも最小限にとどめるために、体系的な取り組みが必要となる。
ここにおいて理想とすべきアプローチは、影響の除去をそのまま収益事業にすることである。

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